ダイバーシティとは? なぜ必要なの?

ダイバーシティ

ダイバーシティ(Diversity)とは、多様性のことをいいます。

ダイバーシティの進んでいる組織は、人種・国籍・宗教・信条・文化・出身地・障がいの有無・性別・性的指向・性自認などの属性に関わらず、すべての人が同じようにチャンスがあり、一人ひとりがありのまま、その人らしく活躍できている状況です。

ダイバーシティの課題のキーワードは、ジェンダー・女性活躍、LGBTQ、障がい者活躍、人種、宗教、年齢、国籍、身体的特徴などがあります。

その中でもジェンダーは、マイノリティの割合が半数と高く、目に見えやすくカウントしやすいので、ダイバーシティを進めるためにはまずはジェンダー問題から取り組むことが多いです。

他の取り組み(LGBTQ、障がい者活躍など)も並行して取り組みますが、ジェンダーが改善されるとLGBTQや障がい者活躍なども推進されやすく、組織全体がダイバーシティ推進につながります。

■世の中の流れ
世界・日本の状況から、最近は特にダイバーシティの推進は必要不可欠になっています。

①2020年12月 ナスダックが上場企業にダイバーシティ人材の取締役登用の義務化

②コーポレートガバナンスコードの改訂

③GPIFは ESGを考慮した投資を推進(ESG活動報告2020)

④男女間賃金格差の情報開示義務化の国際的な動き
 → 1/17の岸田総理大臣の発言もあり、日本も近々義務化される可能性もあり。

⑤企業がこれからグローバルな競争に向けて勝ち残っていくには、クリエイティブ性が必要不可欠。

⑥営業や採用面でも必要不可欠。顧客がダイバーシティ推進企業であるかチェックする(海外は特に)、優秀な人材はダイバーシティの進んだ企業を選んでいる。

⑦実際にダイバーシティが進んでいる企業が、企業成績がいい (ESG活動報告2020)

■男女の賃金格差について

「男女で同じ給与規定にしているからウチの会社は大丈夫」と思っている企業も多いと思いますが、「出産・育児を含めたトータルの生涯賃金に男女でギャップが出ていること」が課題になっています。

このため、男性の育児参加や育児休職の取得促進は、この課題の解決にもつながります。

それでは。

Kyoko

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